マイホーム購入者の年収はいくら？予算を決める際のポイントを解説

マイホーム購入を検討する際、多くの方が最初に悩むのが「自分の年収で家が買えるのか」という問題です。
無理なく返済を続けられるためには、年収や将来の生活設計を考慮して、しっかりと予算を立てることが重要です。
マイホームの予算を年収から考える際は、物件価格だけでなく、頭金や諸費用も考慮に入れる必要があり、総合的な資金計画が欠かせません。
本記事では、マイホーム購入者の年収相場はどのくらいなのかを詳しく解説します。
予算を決める際に失敗しないためのポイントについてもあわせて紹介していくので、マイホーム購入を検討している方は参考にしてください。

 

◆マイホーム購入者の年収相場

マイホーム購入を検討する際、高額なローン積み立てや頭金などに頭を悩ませる方は多いでしょう。そこで、一般的にマイホーム購入者の年収相場はどのくらいなのかを「令和3〜5年度 住宅市場動向調査報告書」をもとに紹介します。

 

●令和3年度

「令和3年度住宅市場動向調査報告書」によると、初めて注文住宅を建てた方の平均年収は、全国で733万円、三大都市圏で816万円でした。
なかでも最も多かった年収は、全国では600万円〜800万円が31.6％で、次いで、400万円〜600万円が24.2％と合わせて半数以上を占めています。
しかし、400万円未満で注文住宅を建てる方も10.1％おり、幅広い年収の方がマイホームを購入していることが分かります。
二次取得者の平均年収は941万円ですが、400万〜600万と600万〜800万が同じく20.9％となっており、さらに幅広い年収の方がマイホームを購入しています。

 

●令和4年度

「令和4年度住宅市場動向調査報告書」では、初めて注文住宅を建てた方の平均年収は、全国で731万円、三大都市圏で784万円でした。 令和3年度と比べると、三代都市圏の平均年収が30万円ほど下がったことが分かります。年収別の順位に変動はなく、600万円〜800万円が最も多く、次に400万円〜600万円が多い結果となりました。 二次取得者のグラフを見てみると、全体の世帯年収が962万円と上がっています。400万円未満が1番目に多く、800万円〜1000万円の購入率が2番目に高いです。そのため、二次取得者の方が、世帯年収の幅は広いことが分かります。

 

●令和5年度

「令和5年度住宅市場動向調査報告書」を見ると、過去のグラフと異なる点がいくつか出てきます。まず、マイホーム購入における一次取得者の平均年収が、全国で808万円、三代都市圏で924万円と、過去に比べて平均が上がっていることが分かりました。 また、年収別の順位も過去とは異なり、全国では600万円〜800万円が最も多く、三代都市圏は800万円〜1000万円が最も多い結果となりました。この結果から、ある程度年収が高くないとマイホームは建てられない、という認識になってしまうかもしれません。 しかし、二次取得者のグラフを見ると、400万円未満が最もマイホームを購入している割合が高いことから、年収はマイホームの購入を検討する際の指標のひとつくらいの認識でよいでしょう。

 

 

◆マイホーム購入額の年収倍率

マイホーム購入時に重要な指標のひとつとして「年収倍率」が挙げられます。年収倍率とは、住宅購入額が自身の年収の何倍に相当するかを表すもので、多くの方はこの数値をもとに無理のない購入額を算出しています。 6〜7倍が平均的な年収倍率とされており、たとえば年収400万円の場合、2,400万円から2,800万円の物件が適切とされています。平均といえど、ひとつの指標なので、自分の年収とライフプランに合わせて、物件の価格帯を下げることも考えましょう。 しかし、住宅購入には物件価格以外にも諸費用や頭金が必要であり、これらを考慮せずに購入額を設定すると、後々返済が難しくなる可能性があるため、年収倍率だけで購入予算を決定するのは危険です。 また、生活費や教育費、老後の資金といった長期的な家計プランも忘れてはいけません。さらに、変動金利や固定金利など、ローンの条件によっても総返済額は大きく変動するため、金利の影響も慎重に検討する必要があります。 年収倍率はあくまでもひとつの目安として、マイホーム選びの予算を考えたり、初期費用を設定したりすることに使用するとよいでしょう。

 

●予算を決める際は返済負担率も重要

マイホーム購入の予算を決める際、年収倍率以外に「返済負担率」も重要となります。ここでは、返済負担率とはどのようなもので、マイホーム購入の予算を決める際になぜ重要なのかを、項目に分けて詳しく紹介します。

 

●返済負担率とは

返済負担率とは、年収に対して住宅ローンの年間返済額がどのくらいの割合を占めるかを示す指標です。具体的には、年間の住宅ローン返済額を年収で割った数値であり、これによって借り手の返済能力を判断できます。 多くの金融機関や住宅ローンでは、この返済負担率をもとに融資可能額を決定しています。返済負担率は、単に住宅ローンの返済額だけでなく、ほかの借入金の返済も含めて計算される場合があります。 これにより、家計全体の返済負担がどれほどの影響を及ぼすかが分かるため、重要な指標となります。

 

●返済負担率が重要な理由

返済負担率は、マイホーム購入において重要な理由のひとつです。なぜなら、返済負担率が高すぎると、住宅ローンの返済が家計に大きな負担となり、日常生活や将来的な支出に支障をきたす可能性があるためです。 返済負担率が低ければ、月々の返済が家計に与える負担も軽減され、生活に余裕が生まれます。しかし、逆に返済負担率が高いと、生活費や教育費、老後の資金などの支出にあてる余裕がなくなり、結果としてローン返済が困難になるリスクが高まります。 また、金融機関は借り手の返済能力を評価する際に、返済負担率を重視します。返済負担率が一定以上である場合、借入を断られるか、借入可能額が減額されることがあります。 さらに、返済負担率は、将来的なライフプランを考慮する際にも重要です。将来の収入の増減や子どもの教育費、介護費用、老後資金といった変動が予測されるなかで、無理のない返済計画を立てることが、安定した生活を維持するためには欠かせません。

 

●返済負担率の目安

実際にどのくらいの返済負担率が適切なのでしょうか。一般的には、手取り収入の返済負担率の目安は30%〜35%とされています。多くの金融機関は、この範囲内に返済負担率が収まることを条件として融資を行います。 上記の目安は、金融機関から借入できる上限に過ぎないので、理想は手取り年収の20%〜25%の範囲です。20〜25％の範囲に年間の住宅ローン返済額が収まるように設定すれば、無理のない返済が可能であるとされています。 このように、返済負担率が35%に近づくほど、家計に占める返済の割合が大きくなり、万が一収入減少や予期せぬ支出が発生した際のリスクも高まります。そのため、可能であれば返済負担率を25%程度に抑えるのが理想的でしょう。 また、借入をする際には、変動金利と固定金利の違いや、将来的な金利変動のリスクも考慮する必要があります。金利の上昇によって返済負担率が急激に増加することを避けるためにも、慎重な資金計画が求められます。 

 

 

■予算を決める際のポイント

実際にマイホームの購入を検討するにあたり、どのように予算を決めていけばよいのでしょうか。下記に、予算を決める際に知っておきたいポイントをいくつか紹介します。

 

貯金と頭金のバランスを考える

マイホーム購入を考える際、貯金と頭金のバランスは非常に重要なポイントです。一般的に、住宅を購入する際は、半年分の生活費を準備するのが理想とされています。 マイホームの購入で貯金を使い切ってしまうと、生活費や突発的な出費にも対応できなくなってしまう可能性が出てきます。そのため、マイホーム購入とは別に、ある程度の貯金を確保しておくことで、急な事態にも対処できるでしょう。 また、頭金を多く準備することで、ローンの借入額が減り、結果的に毎月の返済額も軽減されます。しかし、頭金に貯金を使いすぎると、購入費用と同様、突発的な支出に対応できなくなったり、日常の生活費に余裕がなくなったりするリスクもあります。 そのため、頭金と貯金のバランスを見極めることが重要です。最適なバランスを見つけるためには、生活費や教育費、老後の資金といった将来の家計全体を見据えた資金計画が欠かせません。

 

年収だけでの判断は避ける

マイホーム購入時には、しばしば「年収の何倍まで借りられるか」がひとつの目安として使われますが、年収だけで判断するのは危険です。年収は購入予算を決める際の指標のひとつに過ぎず、それ以外の要素も考慮に入れる必要があります。 なぜマイホーム購入を年収だけでの判断は避けるべきなのかという理由を、以下の項目に分けてみていきましょう。

・年収は変動するため

多くの人にとって、年収は一生変わらないものではありません。経済状況やキャリアの変化、家庭の事情などで年収が上下することがあります。たとえば、急な体調の悪化にともなう転職や失業、育児や介護による収入減少などが考えられるでしょう。 そのため、現在の年収だけを基準にして住宅ローンを組むと、将来的に返済が困難になる可能性があります。現在の年収で返済できる金額でローンを組むのではなく、収入が上下することを加味した上の金額でローンを組むようにしましょう。

・家計状況が考慮されていないため

年収だけでは、家計全体の状況が反映されていません。それぞれの家庭によって、家族の人数や生活方法などは異なり、お金の使い方や貯金の金額も変わってきます。 年収だけ見てしまうと、世帯ごとの家計状況が含まれず、実際にローンを組んだ時「想像以上に家計が苦しくて生活水準を下げなくてはいけない」となる場合があります。 住宅ローンを組む際には、ほかの借入の返済状況、日々の生活費、子どもの教育費、老後の資金なども総合的に考慮する必要があります。年収が高くても、生活費や他の支出が多ければ返済にあてられる金額は限られるため、家計全体を把握し、無理のない返済計画を立てることが重要です。

・金利の影響が考慮されていないため

住宅ローンの返済額は、金利によって大きく変動します。とくに、変動金利のローンを選んだ場合、将来的な金利上昇のリスクも考慮しなければなりません。年収だけで考えてしまうと、金利による影響が含まれないことになってしまいます。 低金利の時期にローンを組んでも、将来的に金利が上昇すれば返済額が増え、家計に大きな負担を与える可能性があります。そのため、金利の動向にも注意し、適切な借入額を設定することが必要です。

・借入可能額と実際に返済できる金額は違うため

金融機関が提示する「借入可能額」は、必ずしも実際に返済できる金額と一致するわけではありません。借入可能額は、金融機関が定める一定の基準に基づいて算出されますが、個々の生活状況や将来の支出は考慮されていない場合が多いです。 たとえば、子どもの進学や親の介護が必要になると、返済にあてられる金額が減少する可能性があります。そのため、借入可能額に頼りすぎず、自分自身の家計状況に基づいて予算を設定することが大切です。 こちらの記事では、ペアローンと収入合算の違いについて解説しています。

 

必要となる諸経費を把握する

マイホームの購入には、物件価格だけでなくさまざまな諸経費がかかります。代表的なものとしては、仲介手数料、登記費用、税金、火災保険料、ローン保証料などが挙げられます。 また、引っ越し費用や新居に必要な家具・家電の購入費用なども考慮に入れておくと、さらに費用はかさむでしょう。これらの費用を予想外の出費としないためにも、諸経費をしっかりと把握し、購入予算に余裕を持たせることが重要です。

 

完済時の年齢を考える

住宅ローンは一般的に20年〜35年の長期にわたる借入です。そのため、ローンを完済する年齢も考慮する必要があります。 若いうちに住宅を購入すれば完済時の年齢は低くなりますが、年齢が高くなると、完済時に60代や70代になってしまう可能性もあります。高齢になると、収入が減少することが多いため、無理のない範囲で早期に返済を終えられるよう計画を立てるようにしましょう。 グランレブリーでは、お電話やメールでの予算に関するご相談を承っております。土地の選定や具体的なイメージがまだ決まっていなくても、ご相談いただけます。また、過度な営業や訪問などは一切行っておりませんので、安心してお問い合わせください。

 

 

◆まとめ

マイホームの購入は、人生における大きな決断のひとつです。年収が高いほど予算の範囲は広がりますが、無理のない返済計画を立てることが最も重要です。また、物件の価格だけでなく、諸費用や将来のライフプランも考慮する必要があります。 さらに、金利やローン期間などの条件に応じて支払額が変わるため、さまざまなシミュレーションを行い、最適なプランを見つけることが大切です。
グランレブリーでは、豊富な実績と経験をもとに、価格以上の「価値のある家作り」を日々実現しています。設計から企画、建築までを自社で行い、アフターフォローまで充実のサポート体制を築いています。
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